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iDeCoの掛金を投資信託で運用した場合の手数料を解説しています。

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投資信託で資産運用するなら個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入した方が手数料が安くなる

投資信託で資産運用をする場合、各種の手数料が発生します。手数料は、購入時手数料信託報酬信託財産留保額に分類されます。

個人型確定拠出年金(iDeCo)の掛金を投資信託で運用する場合も、手数料が発生しますが、通常よりも優遇されているのが特徴です。


購入時手数料

購入時手数料は、投資信託を購入した際に発生する手数料です。申込価額の数%を金融機関に直接支払います。

購入手数料は、投資信託の購入時に一時的にかかる手数料ですから頻繁に発生するものではありません。しかし、何度も購入を繰り返していると購入時手数料が多くかかり、運用成績に悪影響を与えます。

ただし、iDeCoに加入して投資信託を購入する場合は、購入時手数料が発生しません


信託報酬

信託報酬は、運営管理費用とも呼ばれ、投資信託の保有中に継続的に発生する費用です。信託報酬は、信託財産から間接的に支払われます。

信託報酬は、投資信託の運用にかかる費用であり、運用報告書の作成や発送の費用、資産管理にかかる費用が含まれます。

信託報酬は、信託財産の数%という形で信託財産から差し引かれ、投資信託の銘柄によって料率が異なります。機械的に運用するパッシブ運用よりも運用担当者の手腕で投資成果が変わるアクティブ運用の方が信託報酬は高くなります。

なお、信託財産から支払われた信託報酬は、運用会社、販売会社、信託会社で分配されます。

他にも、信託財産から支払われる手数料には、投資信託が投資する株式の売買に発生する手数料、投資信託が公認会計士(監査法人)から監査を受ける際に発生する監査報酬があります。

iDeCoに加入して、掛金を投資信託で運用する場合、信託報酬は通常よりも低く設定されていることが多いです。


信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を解約した時に発生する手数料です。投資信託によっては信託財産留保額が発生しないものもあります。

iDeCoに加入して投資信託で掛金を運用している場合は、信託財産留保額がかからないことが多いです。

なお、信託財産留保額は直接支払います。


投資信託を買うならiDeCoに加入した方がお得

このように投資信託は、購入時、保有中、解約時の3回手数料を負担しなければなりませんが、iDeCoに加入していれば、これらの手数料を安く抑えることができます。

したがって、投資信託で資産運用をする場合、まずiDeCoに加入するべきです。iDeCoであれば税制上の優遇もありますから、普通に投資信託を買うよりも圧倒的におすすめです。

ただし、iDeCoは60歳になるまで運用資産を換金できない点には注意しましょう。また、毎月の掛金には、公務員は1万2千円、企業年金がない会社員は2万3千円、個人事業主は6万8千円といったように上限が設定されているので、無制限に投資信託を買うことはできません。


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