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iDeCoの掛金を投資信託で運用する場合のドルコスト平均法を解説しています。

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個人型確定拠出年金(iDeCo)の掛金を投資信託で運用する場合に推奨されるドルコスト平均法とは

個人型確定拠出年金(iDeCo)の掛金を投資信託で運用する場合、基本的に60歳になるまでコツコツと投資し続けることになります。

しかし、投資信託は値動きのある金融商品ですから、毎月同額の掛金を拠出していても、同じ価格で同じ数量の投資信託を購入できるわけではありません。

そこで、投資信託をどのように購入するのが有利かが問題となりますが、一般的に推奨されているのはドルコスト平均法です。


ドルコスト平均法は平均取得単価を引き下げる効果がある

ドルコスト平均法は、投資信託の購入の際、毎月一定金額を投資する方法です。例えば、毎月5千円と決めたら、継続的に毎月5千円を投資信託の購入に充てます。

ドルコスト平均法では、投資信託の時価が上がった場合には購入口数が減り、投資信託の時価が下がった場合には購入口数が増えます。すなわち、投資信託が、割高なら買い控え、割安なら多く買うので、毎月一定口数を投資する場合よりも平均取得単価を低く抑える効果があります

iDeCoでは、公務員や企業年金のある会社で勤めている方だと毎月12,000円を掛金として拠出できます。毎月12,000円の掛金で投資信託に投資する際、ドルコスト平均法と毎月1口ずつ購入する場合を比較すると平均取得単価は以下のようになります。


ドルコスト平均法

上の図を見ればわかるようにドルコスト平均法の平均取得単価は4,800円、毎月1口ずつ投資した場合の平均取得単価は5,750円であり、ドルコスト平均法が平均取得単価が低くなっています。

さらにドルコスト平均法では10口を購入しているので、1口当たりの利益が7,200円、10口合計で72,000円の利益となっています。一方、毎月1口ずつ投資した場合は、1口当たりの利益は5,750円で、しかも4口しか購入していないため、23,000円しか利益を獲得できていません。


ドルコスト平均法のデメリット

上の例を見ると、毎月一定額を投資するドルコスト平均法は、毎月一定口数投資する方法よりも有利だとわかります。

しかし、ドルコスト平均法は、投資信託の時価が上がったり下がったりを繰り返す場合に有利になる投資手法であり、値下がりし続ける場合や値上がりし続ける場合には不利になります。

例えば、以下の図のように投資信託の時価が値下がりし続けている場合にドルコスト平均法で投資し続けると損失を増やす結果となります。


ドルコスト平均法が不利になる場合

上の図とは反対に投資信託の時価が値上がりし続けている場合も、ドルコスト平均法は、毎月一定口数ずつ投資する場合よりも得られる利益が少なくなるので不利となります。

ただし、ドルコスト平均法は、時価が値下がりし続ける場合も、時価が値上がりし続ける場合も、毎月一定口数を投資するより平均取得単価を低くする効果があります。上の例のように時価が下がり続けている場合でも、ドルコスト平均法は毎月一定口数を買うより平均取得単価が低くなっていますよね。


掛金は毎月拠出するのが望ましい

投資信託をドルコスト平均法で運用する場合、iDeCoの掛金は毎月拠出するのが望ましいです。

なぜなら、年1回の拠出だと、その時に時価が高いと購入口数が少なくなるからです。ドルコスト平均法で投資信託を買うなら、毎月拠出した方が購入回数が増えるので平均取得単価を低く抑えられる可能性が高くなります。

ただし、先ほども述べたように時価が下がり続けている状況ではドルコスト平均法は不利となります。したがって、ドルコスト平均法で投資信託を買っているからと言っても、必ず利益が出るわけではないことを理解しておかなければなりません。


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