保険レッドカード

医療保険には、持病があっても加入できる引受基準緩和型の商品があります。

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持病があっても加入できる引受基準緩和型の医療保険

医療保険に加入するためには、健康であることが前提となります。

過去に大きな手術をしたことがあったり、持病を持っていたりすると、医療保険に加入したくても保険会社に断られることがあります。65歳以上で医療保険に入りたくても、健康上の理由から断念したという方は多く、7割にも上ると言われています。

そのため、医療保険に加入するなら、できるだけ若い時に契約するのがおすすめです。しかし、若い時は健康上の不安がないため、医療保険の必要性を感じにくいものです。

では、中年を過ぎ、健康に不安が出てきてからでは医療保険に加入できないのでしょうか?

実は、そのような方でも引受基準緩和型の医療保険であれば加入できる可能性があります。


保険料が割高になる

保険会社のテレビCMで、「持病を持っていても加入できます」と宣伝されている医療保険は、引受基準緩和型の医療保険である可能性が高いです。

保険会社にとっては、医療保険の加入者が健康である方が、将来の保険金支払いの可能性が低くなりますから、加入者が毎月負担する保険料を低く設定しても十分に利益を出すことができます。

逆に持病を抱えていたり、過去に大病を患った人ばかりが医療保険に加入していると、保険金の支払額が増えますから保険会社の利益が圧迫されます。

したがって、健康な人ばかりが医療保険に加入して欲しいというのが保険会社の本音です。それでも、引受基準緩和型の医療保険を販売しているのは、持病を抱えている方が医療保険に加入したいという要望に応えるためであり、また、利益を出せる工夫をしているからです。

引受基準緩和型の医療保険は、保険会社にとって保険金支払いの可能性が高い人ばかりが加入するため、通常の医療保険よりも保険料を高く設定して利益を確保しています。商品によって違いはありますが、引受基準緩和型の医療保険は通常の医療保険よりも、1.5倍から2倍ほど毎月の保険料が高く設定されています。

また、保険に加入してから1年以内は保険金支払額を半額にするといったように保険会社が利益を確保する工夫がなされています。


加入するための条件

引受基準緩和型の医療保険に加入する場合には、いくつかの条件(引受条件)を満たしていなければなりません。どれか1つでも条件を満たしていないと加入が難しくなります。


直近3ヶ月間に入院・手術・検査をすすめられていない

直近3ヶ月以内に入院、手術、検査を病院ですすめられている場合は、申込みができません。入院中の場合も同様です。


過去2年以内に特定の病気で入院していない

過去2年以内に特定の病気で入院している場合は申込みできません。特定の病気の例は以下の通りです。


糖尿病ではない

過去2年以内に糖尿病で入院している場合は申込みできません。糖尿病の合併症で、医師の診察、検査、治療、投薬のいずれかを受けている場合も申込みできません。


過去5年以内に特定の病気で治療を受けていない

過去5年以内にガン、心筋症、心肥大、動脈瘤、慢性肝炎、肝硬変、肺気腫、免疫不全症、筋ジストロフィー、うつ病、認知症など、特定の病気や異常で入院したり、医師の診察、検査、治療、投薬を受けたことがある場合は申込みできません。


引受基準緩和型の医療保険は、保険会社によって引受条件が異なっています。そのため、医療保険に加入できるかどうかは、保険会社に問い合わせをしてみないことには具体的なことはわかりません。


預貯金で医療費を準備できていない場合に検討する

引受基準緩和型の医療保険は、保険料が高くなることから、あまりおすすめできません。

しかし、持病がある方で、預貯金で将来の医療費を賄うのが難しいと感じる場合には、引受基準緩和型の医療保険に加入しておいた方が安心できます。例えば、年金生活に入っていてこれからは貯金が増えて行かない方だと、引受基準緩和型の医療保険で将来の医療費に備えなければならないことも出てきます。

また、大病をすると医療保険に加入できなくなるから不安だと言って、若い方が終身の医療保険に加入するのはおすすめできません。若い方の場合、医療保険は十分な貯蓄ができるまでのつなぎとして加入する方が支出を少なくできます。終身だと十分な貯蓄ができた後も医療保険を継続することになるので、もったいないです。若い方は、5年や10年など定期の医療保険に加入し、満期が近づく頃に預貯金の状態を確認して医療保険を更新するかどうかを決めましょう。

なお、国民健康保険や会社の健康保険には、高額療養費制度があるので、1ヶ月の医療費が数十万円になることは滅多にありません。医療保険に加入する前には、高額療養費制度の概要を把握し、ご自身の所得だと医療費の自己負担の上限がどれくらいになるかを確認しておきましょう。


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